Behind the 2020 Tokyo

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「マスコミ業界暗黒時代と光明への模索」

トヨタさんがマス媒体への広告出稿を,、
三割削減(年間約300億円)というニュースを最近耳にしましたが、
その他の企業も削減に向かっています。
特にTVCMへの出稿を手控え、
ネットへのシフトを強めています。
TVCM依存度が高い国内最大手の電通さんでは、
上半期で2割の減収減益で、下期ではさらに減る模様です。
この半世紀続いてきた広告代理店の役目も
そろそろ潮時を迎えようとしています。
従来のスペースブローカービジネスは、
電波や新聞・雑誌などの広告枠を有利に押さえ、
広告業務の手数料が入りやすくするシステムだった訳ですが、
その手の古い手法では、この先通用しない時代であることは
認識しているはずです。にも、かかわらず、
いまだに視聴率ビジネスを崇拝している業界の実態を見ていると、
空しい気持ちになります。
電通さんや大手の各代理店もSecond Lifeブームに乗り、
従来の広告ビジネスを先手を打って入り込みましたが、
Win Vistaの不調や世界経済の不安定化で
新たなビジネスモデルを築くに至りませんでした。
私も長年その業界におりましたから、
悪しき環境もあることは否定しません。たとえば、
広告主からコンペティーションのための打診があり、
コンペを勝ち取ったと思いきや、
負けた方の営業が裏技を用いて逆転させることなど
当たり前の世界です。
支払いも代理店によってまちまちで、
10万円以上は手形、5万円で手形などは日常茶飯事。
中間にフリーランスの人が入ったら、
まず報酬はないと思った方がいいでしょう。
私の知人である末端のクリエイターたちは日々
生死をさまよい続けています。
また、TVの番組制作会社では、
TV局からの低いギャラの通達を余儀なくされています。
番組制作費の予算が削られれば、
当然タレント起用も手控える状況になります。
ゴールデンタイムでのクイズ番組や
バラエティでも出演者のギャランティーの総額も削られます。
よって、番組のレベルは下がり、視聴率も下がり、
広告主はスポンサーから撤退する。
まさにお払い箱のビジネスモデルの象徴ともなる既存のマスコミ業界。
マーケティング理論を駆使しても販売効果はさして上がらず、
供給過剰のコピーライターも言葉だけで
消費者を囲う戦略も古くなり、DTPの環境も停滞しています。
とくに、不動産業界専門に従事していたクリエイターは
仕事の数が激減。コンペの参加でも10社以上。
まさしく少ないπの奪い合いです。
あらたな販売促進手法と社会との関わりあいかたを
見つめなければ広告界は絶滅するでしょう。
業界のかたたちは、いつかはまた日が昇ると言う
幻想を担保に必死に耐えているのです。
しかしながら、
日米合わせれば約30兆円もの広告出稿があります。
広告費そのものは減っているわけではありません。
マス媒体の影響力がどんどん薄くなり、
他の媒体や販売促進分野にシフトをしているだけなのです。
マスコミへの出稿には費用対効果があまり期待できず、
むしろGoogleやYahooをはじめとした、
ネット広告・販促用での展開は着実にやってきてますので、
企業も自己防衛と効果的なビジネスブログや
コミュニケーションサイトでのPRの流れは
ますます増えて行くことでしょう。
そして、消費者と地域・文化とのバランスを上手く取るための、
より「人間的な販売促進業務・交渉業務」と
企業の誠実さ消費者へのアプローチは大切になることでしょう。
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